日本のウォーターサーバーの普及率はどのくらい？

　　　　　

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ウォーターサーバーは近頃、オフィスや店舗・サロンなどだけではなく、一般家庭で導入されていることも珍しくなくなってきました。
そうはいっても、水道水がきれいな日本ではウォーターサーバーは必須ではないため、ぜいたく品のように思われがちなのも事実。そこで、実際どのぐらいの割合で普及してきているのか？また、本当に必要なのか？調査してみましたので、ご紹介します。

日本国内での普及率はまだまだ低い

日本のウォーターサーバーの普及率は約3.5％といわれており、まだ普及しているとはあまり言えません。
海外と比べるとその低さは一目瞭然で、ウォーターサーバーの発祥地といわれているアメリカでは人口の約50%の人々がウォーターサーバーを導入しているといわれています。
なぜここまで海外と比べて、日本国内の普及率が低いのかというと、大きな原因は水道水の質の差。
元々、アメリカやヨーロッパでは水道水の質が日本と比べるとかなり低く、飲み水に適しているとはいえませんでした。最近は改善され、飲んでも問題ない水準までよくなっていますが、昔の名残で多くの人々がウォーターサーバーを導入しているのです。また、アメリカやヨーロッパの場合は州によっても水道水の水質がまったく異なり、まだまだ質が低いところも多いよう。
しかし、日本国内でもここ数年は普及率が増加しています。2015年には330万人だった顧客数が、2020年には435万人となっており、今後もどんどん増えていくでしょう。

普及のきっかけは2011年の東日本大震災

日本にウォーターサーバーが普及してきた大きな理由が、2011年3月に発生した、東日本大震災。
生活必需品を買うことが困難になり、国民の生活に多大なる打撃を与えました。
そういった中でも、ウォーターサーバーがあれば自然に自宅に水が備蓄できるため、大震災を機にウォーターサーバーを導入するご家庭が増えたよう。
現に、通常110%前後の日本国内のウォーターサーバー市場成長率は、2011年には210%を超えています。

※参照元
　┗顧客数：日本宅配水＆サーバー協会
　┗人口：総務省統計局

そして2020年、コロナ渦で需要が急増中

世界中で猛威を振るっている新型コロナの影響で、日本でも外出自粛の風潮が高まり「おうち時間」「STAY HOME」といった生活スタイルが急速に浸透しました。
感染リスクを負ってわざわざ外出して水を買いに行くことを避けたい、万一の事態に備えて水や食料をしっかり確保しておきたい、という意識が高まったため、外出不要で自宅まで水を届けてくれる、ウォーターサーバーの需要が大きく伸びました。

地震や豪雨などの災害も、新型コロナのようなパンデミックも、いつどこで起きるか誰にも予想ができないこと。もしもの時の備えとして、今後もウォーターサーバーは選択肢の一つになりそうです。